ZEH住宅とは？メリットやデメリット、ZEH補助金について解説します

ZEH住宅とは「ゼロ・エネルギー・ハウス」の略で、一年間で消費したエネルギー量を自宅で生成するエネルギーで賄い、実質的なエネルギー消費量をゼロに近づける住宅のことを指します。このような住宅は、地球温暖化への対策や持続可能な生活を支える重要な役割を果たし、住宅市場においても注目されています。

本記事では、ZEH住宅の基本概要、異なる種類のZEH住宅、それらを支える主要な三つの要素（断熱、省エネ、創エネ）、さまざまなメリットやデメリット、そして利用可能な補助金について詳しく説明します。

ZEH住宅とは

ZEH住宅（ゼッチじゅうたく）とは、「ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス」の略で、年間を通じてのエネルギー収支を「ゼロ」に近づける住宅を指します。

具体的には、住宅が消費するエネルギー量と、住宅で創出するエネルギー量がほぼ同等になる状態を目指します。これを達成するためには、高い断熱性能を持つ建材の使用、省エネルギーの家電製品の導入、そして太陽光発電システムなどによる自家発電が不可欠です。

ZEH住宅は、地球温暖化対策としても注目されており、CO2の排出削減に大きく貢献することが期待されています。

こうした背景から、日本政府は2020年までに新築住宅の平均的なエネルギー消費量を50％カットし、2030年には新築の住宅のZEH化を目指して政策を推進しています。

ZEH住宅の種類

ZEH住宅は以下のいくつかの種類に分けられます。

• ZEH、Nearly ZEH

• ZEH Oriented

• ZEH +、Nearly ZEH +

ZEH、Nearly ZEH

ZEH住宅（ゼッチ住宅）、またはNearly ZEH（ニアリーゼッチ）住宅は、住宅におけるエネルギーの自給自足を目指し、高いエネルギー効率を達成することを目標としています。

具体的には、ZEH（ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス）とは、年間で消費するエネルギー量と同等量を住宅自身で創出することが可能な住宅を指します。

一方、Nearly ZEHはその名の通り、「ほぼゼロエネルギー」を目指す住宅で寒冷地などの太陽光発電には不利なエリアで、完全なZEHには少し及ばないものの、それに近いエネルギー効率を持つ住宅です。

ZEH Oriented

ZEH Orientedとは、Zero Energy House（ゼロエネルギー住宅）を指向しつつ、完全なZEHの基準までは満たさないが、それに近い性能を持つ住宅のことを指します。

主に都市部の狭小地といった、太陽光発電システムがあったとしてもあまり発電量が見込めないであろう住宅であっても、太陽光発電以外の要素を満たしていればZEHと認定するというものです。

ZEH +、Nearly ZEH +

ZEH+とNearly ZEH+は、通常のZEH基準を超えるエネルギー性能を有しています。

このレベルの住宅は、建物自体のエネルギー消費をさらに下げ、より多くのエネルギーを自前で生成します。

そのため、環境への影響が少ないだけでなく、持続可能な社会の形成にも寄与することができます。

ZEH住宅に必要な3要素

ZEH住宅のためには、断熱、省エネ、創エネの3つの要素が不可欠です。

それぞれ詳しく解説します。

断熱

ZEH住宅では、断熱性能の高さが住宅全体の省エネ効果に大きく寄与し、快適な居住空間の提供にも非常に重要です。

断熱素材が壁や天井、窓などに適切に使用されていることで、外気の影響を受けにくい室内環境を実現し、冷暖房が必要な日のエネルギー使用を最小限に抑えることが可能です。

特に日本のように四季があり、夏は暑く冬は寒い地域では、断熱性が高い住宅はエネルギーコストの削減だけでなく、住宅内の温度を一定に保つことで居住者の快適性が大幅に向上します。

これは、外の気温変動による室内の温度変化を軽減し、快適な生活空間を年間を通して提供することができるためです。

このように、ZEH住宅において断熱は省エネはもちろんのこと、居住者の快適性と健康を大きく左右する要素となります。高い断熱性能を備えることで、快適かつ健康的な住環境を実現することができるのです。

省エネ

ZEH住宅の目指すところは、家全体が極めて効率的にエネルギーを使うことにあり、それには高度な省エネ技術が不可欠です。具体的には、最新の高効率給湯器、エアコン、照明などの機器を選ぶことが挙げられます。

さらに、窓や外壁などの建物自体の断熱性を高めることで外からの熱の侵入を最小限に抑え、また室内の熱が逃げるのも防ぎます。このような措置により、必要最小限のエネルギーで室内の温度を快適に保つことができるため、エネルギー消費を大幅に削減することが可能です。

創エネ

ZEH住宅では、省エネ技術と同様に「創エネ（エネルギーの生成）」も重要な要素の一つです。

これは、住宅自体がエネルギーを生成する能力を持ち、太陽光発電などの再生可能エネルギー設備を活用することを指します。住宅の屋根や空きスペースに設置された太陽光パネルが日照を利用して電力を生成し、それを家庭内で消費することが可能です。余剰電力が生じる場合は、これを電力ネットワークに供給し、売電収入を得ることもできます。

ZEH住宅にはどういったメリットがあるか

ZEH住宅には以下の4つのメリットが考えられます。

光熱費を削減できる

ZEH住宅における「最新の省エネ設備」とは、高効率の機器を導入することで家庭内のエネルギー消費を大幅に削減し、光熱費を低減することを指します。

例えば、高断熱・高気密住宅技術は、建物の外皮部分（壁、床、屋根、窓など）を高い断熱性能で包み込むことで熱の流出入を防ぎ、冷暖房の効率を高めます。

これにより、エアコンなどの省エネ型冷暖房機器の使用効率が向上し、必要なエネルギーが大幅に減少します。

非常時の電力を蓄えられる

ZEH住宅の大きな特徴として、非常時における電力供給の確保が挙げられます。

ZEH住宅では、ソーラーパネルなどの自然エネルギーを利用した発電システムを導入しており、これが室内のバッテリーシステムに電力を蓄える役割を担います。

例えば、停電が発生した際でも、この蓄えた電力を使うことで、照明や冷暖房、必要な家電製品を動かし続けることが可能となります。これにより、災害時においても生活の質を守り、安全と快適性を確保することができるのです。

健康的で快適な生活が送れる

ZEH住宅は高い断熱性を持っているため、室内の温度が一定に保たれ、冷暖房のエネルギー消費を減らすことができます。また、窓や天窓の位置とサイズを適切に設計することで、昼間は自然光で室内を明るく保つことが可能となり、照明による電力消費を抑えることができます。

これによって、自然光は人の心身に好影響を与えるため、快適で健康的な生活が送れるでしょう。

ヒートショックを起こしにくい

ZEH住宅（ゼロ・エネルギー住宅）は、高い断熱性能と省エネ設備を備えているため、家の内外の温度差が小さくなることからヒートショックを起こしにくいとされています。

ヒートショックは、急激な温度変化により血圧が異常に変動し、最悪の場合、命にかかわる事態を引き起こすことがあります。

特に冬場の浴室やリビングといった室温差が激しい場所で起こることが多いですが、ZEH住宅ではそのリスクが著しく減少するのです。

ZEH住宅のデメリット

一方でZEH住宅には以下のようなデメリットもあります。

発電量が気候に左右される

例えば、太陽光発電の効率は天候や季節により大きく変動します。晴れた日には多くの電力を生成できますが、曇りや雨の日は生成量が大幅に減少します。

また、冬季には日照時間が短くなるため、発電量が落ちる傾向にあるでしょう。

このような気候依存性を考慮すると、ZEH住宅のエネルギー供給は一定ではなく、変動することが理解されるべきです。

そのため、エネルギーの確実性を高めるためには、蓄電システムの導入や、公共の電力網との併用を検討する必要があります。

初期費用やメンテナンス費用が高い

ZEH住宅の導入を検討する際、最も気になる点の一つが初期費用とメンテナンス費用の高さです。ZEH住宅は、従来の住宅に比べて高性能な断熱材や最新の省エネ設備、また太陽光発電システムなどの創エネ設備が必要となります。

これらはエネルギーの効率を大幅に向上させる一方で、初期投資としてはかなりのコストがかかるというデメリットがあります。

例えば、あるZEH住宅の事例では、従来の住宅建設費用に対して、ZEH基準を満たすために必要な断熱改善やエネルギー管理システム導入により、約10%〜20%の追加費用が発生していました。

また、太陽光パネルなどの設備は、長期にわたるメンテナンスが必要であり、これによる追加費用も見逃せません。

ZEH住宅に関する補助金

ZEH住宅の普及を促進するために、日本政府は様々な補助金プログラムを提供しています。

代表的な補助金や支援制度をご紹介します。

※2024年5月時点の情報を元に記載しています。

ZEH支援事業

ZEH支援事業は環境省が管理している制度であり、ZEH住宅の場合は1戸あたり最大55万円を、ZEH＋の場合は最大100万円支援するという制度です。

2024年度の募集に関してはすでに締め切られていて、補助事業529件（ZEH：57件、ZEH＋：472件）について交付が決定されました。

参考：

https://sii.or.jp/moe_zeh05/

次世代ZEH＋（注文住宅・建売住宅・TPO）実証事業

次世代ZEH＋（注文住宅・建売住宅・TPO）実証事業は、経済産業省の管理している制度であり、ZET＋の要件を満たした上で蓄電システムやV2H充電設備などの指定された設備を備えている住宅に対して、支援が行われるという制度です。

2023年11月に公募が終了しており、現在では受け付けていないようです。

参考：

https://sii.or.jp/meti_zeh05/zeh_plus/public.html

次世代HEMS＋実証事業

次世代HEMS＋実証事業も経済産業省が管理する制度であり、ZEH＋の要件を満たした上で、高度エネルギーマネジメントを選択し、指定された設備を有する住宅を対象に1戸あたり112万円を支給するという制度です。

こちらも2023年11月時点で公募が終了しており、現在は募集を行っていないようです。

参考：

https://sii.or.jp/meti_zeh05/zeh_plus_hems/public.html

ZEH住宅の補助金を利用する注意点

ZEH住宅の促進を目的とした補助金には多くのメリットがありますが、利用する際にはいくつかの注意点が存在します。

2つの観点から注意点をご紹介します。

間取りや設備の変更ができない

ZEH住宅に適用される補助金を受ける際、住宅の設計段階で定められた間取りや設備の詳細には注意が必要です。

補助金の制度下では、一定のエネルギー性能を達成することが求められるため、承認されたプランに基づいて建設が行われます。このため、工事進行中や完成後において、間取りや主要な設備の変更を行うことは通常許されません。

そのため、ZEH住宅を建てる際は、計画段階で十分にご自身の要望を反映させた上で、要件を満たした設計にすることが重要です。

また、変更が必要になった場合は、補助金の適用外となる可能性があることを理解しておく必要があります。

予算がなくなると補助金が受けられなくなる

ZEH住宅への補助金制度は、政府や自治体の予算に基づいて運営されています。そのため、該当年度の予算が不足すると、補助金の支給が終了する可能性があります。

これは、補助金を希望する多くの申請者が初期段階で予算を使い切ってしまうことが原因です。

したがって、ZEH住宅を検討している方はお早めに補助金や支援制度について確認しましょう。

グランディハウスならZEH対応物件も豊富に取り扱っています

ZEH住宅、つまり「ゼロ・エネルギー・ハウス」は、エネルギーの消費量を極限まで抑え、自宅で生み出すエネルギーで賄うことを目指した住宅です。

この記事では、ZEH住宅の基本、その種類、必要な要素、メリット・デメリット、そして補助金について学びました。

グランディハウスではZEH住宅も豊富に取り扱っていますので、興味がある方はぜひお気軽にお問い合わせください。