日本は地震をはじめとした自然災害が多い国であることから、家族で長く住むマイホームは、耐久性に優れた鉄骨構造の住まいを考えている人が少なくありません。鉄骨構造の住まいの特徴や耐用年数について、詳しく知りたい人もいるでしょう。
そこで今回は、耐用年数の基本的な考え方から、鉄骨造の住まいの耐用年数を伸ばす方法、鉄骨造の住まいで暮らすメリット・デメリットまでを解説します。鉄骨造の住まいについての理解を深め、家族が長く安心して暮らせる住まいを探したい人は、ぜひ参考にしてください。
1.耐用年数の2つの種類
鉄骨造の建物に使用される「耐用年数」というワードには、下記の2つの種類があります。
建物の寿命としての「物理的な耐用年数」
建物の寿命としての耐用年数とは、老朽化や劣化によるダメージに耐えうる物理的な耐用年数のことです。
物理的な耐用年数は、同じ構造の建物であったとしても、建物の立地や環境といった諸条件により差が見られます。また、劣化した部分の修繕やメンテナンスの有無によっても建物の寿命は大きく異なります。
鉄骨造の建物の場合は、こまめなメンテナンスを行えば50～60年という長期間にわたって住み続けることができることが特徴です。
減価償却を計上するための「法定耐用年数」
法定耐用年数とは、減価償却費を計上するために設けられた税制上の耐用年数です。新築で建物が建てられた時点から起算され、建物の構造と厚みを基準に、用途別の耐用年数が定められています。法定耐用年数を超過した物件は、その時点で資産価値がゼロとなります。
また、法定耐用年数は建物の状態とは関係なく計上されるため、物理的な耐用年数とは一致しないケースが多いことに留意しておくことが重要です。
法定耐用年数を超えても建物は使用可能である場合もありますが、メンテナンス不足や立地環境が悪い場合は法定耐用年数以前に建物が寿命を迎えることもあります。
1-1.減価償却の計算方法
法定耐用年数を使用した減価償却の計算を行う場合は、建物の状況によって下記の2パターンの計算方法に分けられます。 減価償却費を正しく経費として計上するために、ぜひ参考にしてください。
法定耐用年数の一部が経過した建物の場合
法定耐用年数の途中まで経過した中古物件を購入した場合は、法定耐用年数と経過年数を用いた下記の計算式で耐用年数を算出することができます。
計算式
- 法定耐用年数－経過した年数
- 経過年数×20％
- 1＋2＝耐用年数
計算例
軽量鉄骨造の法定耐用年数20年の建物で、10年が経過している場合
- 20（年）－10（年）＝10（年）
- 10（年）×20（％）＝2（年）
- 10（年）＋2（年）＝12（年）
この場合は中古物件取得から12年をかけて減価償却を行えることがわかります。
上記の例では割り切ることができましたが、 基本的に端数は切り捨てとなるため、計算を行う際には留意しておきましょう。
法定耐用年数の全てが経過した建物の場合
中古物件で法定耐用年数を全て経過した建物を購入した場合は、 法定耐用年数に20％をかけることで、減価償却の年数を計算することができます。
計算例
軽量鉄骨造の建物で法定耐用年数18年を経過している場合
18（年）×20（％）＝3.6（年）
1年未満の年数は切り捨てて計上されるため、減価償却年数は1年となります。
2.鉄骨造の物理的な耐用年数を延ばす方法
鉄骨造の建物の物理的な耐用年数を伸ばしたい場合は、建物の状態や性質に合わせて定期的にメンテナンスを行うことで、良好な状態を長く保つことができます。
鉄骨造の建物では、下記の部分のメンテナンスが必要となります。
外壁・屋根
日光・雨・風に常にさらされている外壁や屋根は、メンテナンスの必要性が高い部分です。外壁や屋根がダメージを受けると、雨漏りの原因となる場合もあります。メンテナンスの周期は建物の環境によりますが、少なくとも10年に一度はメンテナンスを行うべきです。
水回り
トイレ・洗面所・浴室・キッチンなどの水回りの設備は、湿気の影響を常に受けるため、劣化しやすい部分です。メンテナンスを怠ると、水漏れ・カビ・ニオイなどのトラブルに見舞われる可能性が高まるため、定期的なメンテナンスを忘れないようにしましょう。
内装
部屋の内装も汚れ・ニオイ・経年劣化により徐々にダメージを受ける部分です。定期的に清掃を行うことで長持ちさせることはできますが、7年を経過したあたりからダメージが目立ちはじめます。10年を目安に内装の修理を検討しましょう。
住宅設備
建物だけではなく空調や配管などの住宅設備部分も、15年を経過した頃から劣化が目立つこととなります。長期的に暮らす建物であれば、思い切った大規模修繕工事も必要です。
3.軽量鉄骨構造の家に住むメリット2選・デメリット3選
鉄骨構造の建造物には、重量鉄骨造と軽量鉄骨造の2つの種類がありますが、前者は主に大規模建造物に使用されており、一般的な住まいはほぼ後者が使用されています。
軽量鉄骨造の住まいには、メリットもあればデメリットもあります。ここでは、軽量鉄骨造の住まいのメリット・デメリットについて、それぞれ解説します。
3-1.メリット（1）耐震性が優れている
軽量鉄骨造の住まいは、木造の住まいと比べて耐震性に優れていることがメリットです。多少震度の強い地震に見舞われても建物が倒壊する可能性は少ないため、安全性が高く家族が安心して暮らすことができます。
日本列島は地震が多い場所であるため、家族が長く暮らし続けられる耐震性を持っていることは、軽量鉄骨造の魅力と言えるでしょう。
3-2.メリット（2）修繕費が安く抑えられる
軽量鉄骨造の住まいは、建物の構造がシンプルであるという特徴があります。そのため、住まいの修繕が必要となった際にも、修繕費を安価に抑えることができます。また、建物の構造がシンプルであることは、修繕コストだけではなく建築コストや解体コストも抑えることに繋がります。
住まいに関する多くの出費を抑えられることは、軽量鉄骨造の住まいの大きなメリットと言えます。
3-3.デメリット（1）遮音性が低い
軽量鉄骨造は床や壁の厚みが少なく、防音対策を行わない場合の遮音性が高くないことがデメリットです。
そのため、外からの音や中からの音漏れが気になる場合は、床や壁に防音パネル・防音シートを設置したり、窓に遮音カーテンを設置したりするなどの対策を行う必要があります。遮音性の低さをカバーするためには、ある程度のコストが必要となる点がデメリットです。
3-4.デメリット（2）リフォームがしづらい・解体費用がかかる
軽量鉄骨造の住まいは重量鉄骨造よりも強度が低いため、基礎的な構造躯体に加えて壁に補強材を組み込むことで強度を確保しています。また、鉄骨構造を変更すると強度が低下するリスクがあるため、リフォームを行いたい際の自由度が大きく狭まることがデメリットです。間取りの変更を伴うような、大がかりなリフォームは難しいでしょう。
さらに、建物の解体を行う際には、下記のように躯体によって費用の多寡が決まります。
建物解体の目安坪単価
木造：坪4～5万円
軽量鉄骨造：坪6～7万円
鉄筋コンクリート造：坪7～8万円
このように、解体に要する費用は木造の場合に比べて、軽量鉄骨造や鉄筋コンクリート造の場合のほうが高くなります。
3-5.デメリット（3）火災による倒壊リスクがある
軽量鉄骨造の建物は、地震による倒壊には強い特徴がありますが、火災による倒壊リスクは木造の建物よりも高くなることがデメリットです。戸建て住宅の火災は1,200℃に達する場合があるにもかかわらず、建物に使用されている鉄は700℃以上の温度で強度が落ちて変形すると言われています。
一方で、木造の建物に使用されている木材は、表面は燃えやすい傾向にありますが、表面が炭化して覆われるため、内部は簡単には焼失しない特徴があります。また、木材は水分が含まれているため、燃えるのにも時間がかかります。
このような理由から、建物の倒壊確率で言えば軽量鉄骨造のほうが高い傾向が見られます。
4.長く住める住宅は「グランディハウス」で探そ
自然災害が多い日本において、耐久性と快適性を兼ね備えた長く安心して暮らせる住まいを探したい人は、「グランディハウス」がおすすめです。
グランディハウスの住まいは、耐久性に優れた強靭な建物となっていることが特徴です。また、高精度断熱材を使用することで、断熱性・気密性に優れた快適な温度環境を実現しています。
住まいの引渡し前には21項目にわたる厳正な検査を実施しており、アフターサポートも万全の体制を敷いているため、安心して住み続けることができます。安心して長く住み続けることができる住まいを探している人は、「グランディハウス」の物件をチェックしてみてはいかがでしょうか。
まとめ
鉄骨造の住まいは耐久性に優れており、家族が長く安心して暮らすための家として適しています。適切なメンテナンスを行えば、耐用年数を伸ばすことも可能であり、メンテナンス費用も安く抑えることができるメリットもあります。
リフォームが難しいなどの注意点がいくつかあるため、鉄骨造の住まいを購入する際には、事前に建物の構造や将来的な居住計画をよく検討することが重要です。信頼できる住宅メーカーを見極めて、ぜひ長く安心して暮らせるマイホームを手に入れてください。
